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| <2015年、ヤマダ電機本社で役員を前にプレゼン> |
2015年12月16日、ヤマダ電機本社で、山田CEO以下主要役員列席のもと、家電量販店を悩ませるショールーミングに対しどう対処するかというテーマでプレゼンを行った。以下その内容である。
ヤマダ電機で特別な購買体験を行うことでヤマダ電機と顧客の関係性の維持ができるような提案を考えた。それが、ibeacon×ヤマダアプリである。ショールーミング対策として現代の購買モデルであるZMOTを参考に、他媒体で情報収集するのではなく、ヤマダコンテンツ内で行ってもらうことで実店舗での接客に繋げられるようにするためである。ネット上ではヤマダアプリを、実店舗ではそこで得た情報を活用するべくibeaconを導入することでヤマダでの購買体験を特別にできると考えた。そのため、まずはヤマダアプリをインストールしてもらうためにはヤマダアプリの認知を上げる必要がある。インストア内でプロモーションを行い、その場ですぐに売り場に向かってもらうことで利便性を実感してもらうことを提案した。（文責：二口玲奈）
私たちは、国内外の文献、調査会社のレポートを研究した結果、消費者の購買意思決定において、ソーシャルネット上の口コミの影響力が増してきたことがわかった。そこでヤマダアプリ既存ユーザーのロイヤルティ向上によって生まれる口コミを利用し、更なる新規ユーザー獲得を目的とした口コミマーケティングを提案した。体験型PRと口コミ促進を行い、質の高い口コミを集める。このソーシャルネット上の様々な口コミに傾聴と会話を繰り返すことで、顧客との関係性を強め、情報の好循環を生み、新規ユーザー獲得の基盤を構築することができる。消費者同士の声に価値を生み出したソーシャルメディア時代において、有効な戦略だと考える。（文責：吉岡健太）
ショールーミング対策を考察するにあたって、私たちは“人材”に着目した。ネット通販、また他の競合他社との差別化を図るために、ヤマダ電機が掲げる“生活提案できる人材”が必要だと考えた。ヤマダ電機の人事制度を見て、“生活提案ができる人材”という期待像がイメージしづらいと感じた。そこで私たちは、積極的傾聴法の訓練、そして生活提案資格級の導入を提案した。これらによって、従業員も期待像をイメージでき、よりモチベーションも上がるだろうと考えた。生活提案資格級はヤマダ電機から、導入を検討するという前向きな意見をいただくことができた。（文責：河野政人）
従来、ヤマダ電機は、顧客がアマゾンや楽天といったネット通販に流れてしまうという問題を抱えていました。そこで私たちは、ヤマダ電機で家電を購入してもらうために、家電の「お試しサービス」を提案しました。家電は店舗でも試すことは出来ますが、自宅で使わなければ、機能がわからない商品も多々あります。そのため家電を購入する前に、自宅で試すことで顧客に満足のいく購買を促すことができます。また、このサービスによって得られる顧客データから売れる商品、売れない商品などを分析し、ヤマダ電機の今後の戦略に活かすことができます。このような提案を考えつくに至るまで、実現性など様々な困難がありましたがメンバーが一丸となって納得のいくプレゼンができたと思います。（文責：花山新平）
最後に、突然の提案にもかかわらず、即決で快く受けていただいた山田CEO、多忙な時間を割いて学生のプレゼンを聞いていただいた役員の皆様に厚くお礼を申し上げます。ヤマダ電機の今後の発展を祈っております。
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